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広大から原子力ムラを追放しよう!経営協議会と対決する学生の団結を!
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ブログの更新をしばらく怠ってしまっていましたが、28年度大学開講を受けて再開していこうと思います。

 新年度のはじまる4月1日、私たちは、4月10日から広島市で行われるG7外相会合に反対する記者会見を行いました。反戦反核の運動を担い続けている8・6ヒロシマ大行動実行委員会と共同です。

 G7外相会合は、「被曝の実相を各国の指導者たちに追体験してもらい、核軍縮を目指す」ことがしきりに喧伝されています。
 私たちは、この各国指導者こそがまさに戦争を行い、核開発を続けている当該に違いないことを問題にし、欺瞞的な外相会合を弾劾しました。

 武器や核が維持され、それどころか実際に戦争が行われ、核開発が続けられているのは、それぞれの国家の利害を貫くための「抑止力・自衛力」としてその脅威が求められるからです。リーマンショック、チャイナショックをうけて経済的な安定はなくなり、もはや各国の利害を調整することが不可能になってきています。調整不可能な利害の衝突、この中で巻き起こる軍事的衝突=戦争や核開発競争に動員されるのはいずれの国においても労働者・学生です。朝鮮半島では激しい軍事的緊張関係のなか、戦争絶対反対で闘う労働組合・民主労総がストライキで闘っています。「対テロ」戦争を掲げるフランスでも空前の規模で学生・労働者がストライキに立ち上がっています。戦争を止めるのは「指導者たちの良心」などではなく、労働者・学生の戦争絶対反対の闘いです。


4月10日13時から原爆ドーム前集合でG7外相会合反対のデモを行います!
戦争絶対反対の思いを持つ学生・労働者の参加をお願いします!


↓記者会見で明らかにした声明文です。

2016年4月1日
声明文
広島大学学生自治会
連絡先:hirodai86@yahoo.co.jp
 私たち広島大学学生自治会は、3・11福島原発事故の影響を過小評価する御用学者の追放を求める運動を契機に2013年に再建された。現執行部は昨年10月に安保法制の制定をうけて、反戦ストライキを広大から巻き起こそうと提起し、投票した学生のうち、7割以上の信任をうけて形成されている。

私たちは4月開かれる外相会談を、欺瞞に満ち溢れたものとして、怒りをもって弾劾する。

 岸田外相は、昨年のNPT再検討会議において「核の傘」を理由に核兵器禁止条約の決議を棄権し、その一方でインドと日印原子力協定の合意をとりつけ、インドに核技術を売り込んだ。インドはNPTにさえ加わっておらず、パキスタンと核開発競争を行ったような歴史があるにもかかわらず、である。このような人物に「核なき世界」を訴える資格はない。
この岸田外相が、学生・労働者に核開発を続けさせ、戦争に加担させている各国を広島に招いて「核の悲劇・脅威」を伝えることにどれほどの意義があろうか。米国などは、被曝の情報を独占し、核の脅威を知るからこそ、その威力を必要として核を保有しているのである。戦争・核の脅威を知りながら戦争を続け、核を保有し続けている国々の利害調整にすぎない会談にヒロシマを利用することに怒りを覚える。かつては「核の平和利用」と称して進められた原発導入にもヒロシマが利用された。欺瞞に満ちた外相会談は即刻中止されるべきであり、私たちは弾劾をもって応える。
 また、この外相会談に向けて「対テロ」名目での治安体制強化が進められているが、これは、このように批判されるべき批判の声を封殺するためのものであって、これがまさに戦争体制―戦争法の実際的な動きであり、絶対に認められない。

オッペンハイマーや京都大学での戦時中の原爆開発を例に出すまでもなく、それぞれの国家体制の枠組みのもと、核研究に従事させられているのはいずれの国においても学生・大学人であり、戦争を担わされているのもまた、困窮下に置かれ、軍隊に行かざるを得ない同世代の若者である。核廃絶であり、戦争をなくす力は学生・労働者自身にある。学生・労働者の抗議の声を封殺して行われる外相会談は、この戦争・核開発を拒否する力を否定するものであり絶対に認めることはできない。

外相・首脳の欺瞞に満ち溢れた話し合いではなく、私たち学生・労働者の反戦運動を、国境を越えて取り組んでいくことこそが戦争を止める。どの国でも、法律の形で学生・労働者が大学・職場で戦争に協力させられるのかどうかが問題になるからだ。
沖縄では、核戦争危機をもはらんだ米韓合同軍事演習に参加する戦闘機が飛び立つなか、激しい実力行動が続けられている。世界を見れば、フランスでは「対テロ」名目で敷かれた戒厳体制のもと労働者が数々のストライキを闘い、この間は学生たちが労働者の労働法改悪反対の闘いに連帯しバリケードストライキを闘っている。韓国でも戦争危機のもと、戦争阻止・生きさせろの声をあげストライキに立ち上がり続けている。
 4月10日の外相会談弾劾行動は、こうした沖縄・世界中で闘う人々と連帯するものとしても取り組む。
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1月27日、広大キャンパス構内で飛び降り自殺があったことがTwitterで噂になっていましたが、この間、自治会でもいくらかの目撃証言を聞き、実際に起こったことだとわかりました。飛び降りた方は亡くなられたそうです...
 最も未来ある場所であるはずの大学で自ら死を選ばなければならなかったことに、改めて現在の大学・社会がいかに学生の未来を奪っていることか、悲しみと怒りを覚えると同時に、自治会がこうした矛盾を解決していく力を十分に持ち得ていないことに悔しさを感じます。
 また、メディアはもちろん、大学からの声明なども一切なくこのことが隠ぺいされ、「なかったこと」のようにもみ消されようとしていることは、彼(彼女)が死を選ばなければならなかった問題を個人的な問題に切り縮め、大学として向き合おうともしないということであり、とても許される対応ではありません。
 大学構内での自殺ということもあり、学内で起きている不当な在り方・矛盾の中で追い込まれての自殺ではないかと思われます。自治会としては、この飛び降り自殺について、大学側に申し入れるなど検討していますが、情報が不足しています。よろしければ、ぜひとも
hirodai86@yahoo.co.jp
まで情報を寄せてください。
年明けからの北朝鮮核実験ー米韓軍の爆撃機配備をどう見るか


軽井沢スキーバス事故を受けて
 
すっかりブログの更新を怠っていました。。。
これまで配ってきたビラを掲載します。

広大の経営協議会に入っている三菱重工に関する討論資料


2015年最後のビラ。
11/27(金)16:30、学生プラザ1Fミーティングルームにて「戦争を止めるために、テロ事件をどう見るか?」学習会を行います。
  テロ事件と、それを名目にした戦火の拡大。ロシアとNATOの軍事的緊張関係も激化しています。一体どうすれば「テロも戦争もよくない」といった一般論で話を濁すのではなく、本当に戦争を終わらせることができるか。このことがかつてなく問われています。未来を担っていく学生として、真剣に議論しましょう!

 
森田委員長より

 労働者階級の誇り高さとその本当の力の大きさを実感した訪韓闘争でした!
 14日の民衆総蜂起は、心の底から労働者が立ち上がれば、文字通りできないことはないのだということが圧倒的な規模で示されていました。「この日はソウルを労働者の町にする」。指名手配を受けながらも登場したハン・サンギュン委員長のこの言葉通り、ソウル市庁前広場を中心として周囲一帯が10万を超える集会参加者で埋め尽くされました。大音量スピーカーで訴えが町中に響き渡り、6車線道路が夜遅くまで数キロにわたって解放区になりました。その先頭では警官隊と殺人的な放水が襲い掛かる中、光化門への道をふさぐ機動隊車を引き倒して進んでいくデモ隊。「戦場のような現実」を生み出すパククネ政権への怒りと同時に、自分たち労働者階級自身に力があるのだという誇り高さがあるからこそ、命がけの決起がこれほどまでの規模で打ち抜かれたのだろうと思います。16日の理念交流会で、全教組のイ・ソンデ支部長は「非合法下でも闘ってきた全教祖にパククネは指一本触れることはできない」「規模や勢力の問題ではなく、成していることが正義かどうか。大衆は必ず正義に応えてくれる」と言いました。この組合の団結、階級に対する信頼が核心だと感じました。
 韓国の学生と交流できたことも決定的です。韓国では大学の登録金(授業料)値上げ反対闘争が1万を超える学生によって取り組まれ、警官隊との激突も辞さずにやり抜いて、安い学費を一定勝ち取ったそうです。大学や法律で認められなくとも、韓国の学生会(自治会)には全学生から会費を集める力もある。その一方で、学生の就職率低下・非正規雇用増加の新自由主義社会のもとで政治を奪われていっている現実は日本と全く同じでした。未来を担う存在は私達学生以外にいないのだということ。このことに確信をもち、この確信をどれだけ広く共有できるか。国境を超えて課題は一つだということを実感しました。この課題を突破するべくキャンパスで闘います!トゥジェン!
イラク・シリア戦争の即時停止に向け、世界中で立ち上がろう!

 14日フランス・パリ市内で「イスラム国」による連続的な銃撃・爆破事件が起き、多数の死傷者が出ました。
 オランド大統領(仏)、あるいはオバマ大統領(米)、安倍首相(日)ら「大国」の首脳は、口をそろえて「国際社会はテロという野蛮な暴力に屈しない」と「イスラム国」を一斉非難。フランス軍は報復として翌日シリア領内の「イスラム国」関連施設を空爆しました。戦争が泥沼化の一途をたどっているのは誰の目にも明らかです。この戦争を一刻も早く終わらせるために、「国際社会」の名で進んでいる対「イスラム国」戦争の本当の目的をはっきりさせ、イラク・シリア戦争の即時停止を勝ち取らなければなりません。

対「イスラム国」戦争は石油資源の略奪が目的

 第一に、この戦争は決して「イスラム国の脅威から人々を救うための戦争」ではありません。プーチン大統領(ロ)がシリア・アサド政権を支持する立場で参戦したことなども示すように、米欧日ら「大国」の真の目的は、中東の混乱を長引かせ、石油資源を大量に保有する中東の権益を分捕ることにあります。「テロとの戦い」は、参戦の大義名分を確保するための、表向きのスローガンでしかないのです。なぜなら自分たちにとって利用価値のある間は「イスラム国」を容認、あるいは育成してきた連中が、こぞって参戦しているからです。(シーア派武装勢力に武器を援助し、「イスラム国」を育てたのはそもそもアメリカだ)
 ご存知の通り、第二次大戦後は産油国である中東諸国から石油価格の決定権を奪い、安く買いたたくことで、「大国」は「繁栄」を享受してきました。戦後中東支配の中心にいたのは、アメリカでした。しかしイラク敗戦が示すように、アメリカの中東支配は破綻につぐ破綻を繰り返しています。
 今始まっているのは、アメリカの支配力が低下する中、これまでのようにアメリカ一国ではなく、「大国」がより「公平に」中東の石油を支配し、その土地の人々を搾取するための、帝国主義的な強盗戦争です。そして安倍政権も、この戦争への自衛隊派兵を狙って安保関連法を通したのです。絶対に許せません!
 
国内矛盾を対外戦争で乗り切ることが目的

 第二に、この戦争は「大国」内での他民族圧政を強化するためのものであり、国内治安強化を目的としたものです。事件後「テロリストの温床」という言い方で、フランス国内のシリア難民やイスラム教徒への差別・偏見が煽られ、警察の強制的な捜査・逮捕が横行しています。こうした圧政と一体で、これまでフランス国内にあった経済・政治の対立はまるでなかったかのようにされ、事件直前まで低支持率にあえいでいたオランド政権は、にわかに息を吹き返しています。
 戦争はこのように、フランス国内の労働者民衆を、宗教・人種・国籍の違いを使ってバラバラに分裂・対立させることを目的としています。なぜなら、2008年リーマンショック以降、ヨーロッパでは国境をまたぎ、大陸全土を覆い尽くすような、労働者階級のゼネラルストライキ(ゼネスト)が続発しているからです。「これ以上の解雇、低賃金、年金破壊は認めない」と言って立ち上がる強力な労働組合の存在が、フランスやドイツの資本家のとんでもない脅威であることは、間違いありません。労働者階級の横のつながりを断ち切り、労働者の奴隷状態を長引かせ、押さえつけ、その間に資本家はもっと金儲けを進めようと考えているのです。

労働者階級の国際連帯で戦争止めよう!

 このように、労働者の立場からすれば、労働者同士の競争・対立を深めることで搾取が強化されていくこの戦争に、加担する理由など一つもありません。求められているのは、戦争という「反動」を打ち破って、労働者階級が国境を超えた団結で、戦争に突き進む資本家の政府を倒していくことです。東京で開かれた「11・1労働者集会」では、中東とヨーロッパの労働者がそろって参加し、戦争を止めることを誓い合いました。
「イスラム国」は、米欧の侵略的・植民地主義的な中東支配に怒って立ち上がった点で共鳴するものもありますが、イスラムの教えを曲解して異なる宗教勢力を殺害したり、「大国」の労働者民衆を無差別に殺傷したりといった手法は、断じて容認できません。
 しかし、「イスラム国」を口先で批判するだけでなく、実践で戦争を止めること。労働組合・学生自治会といった資本と闘う団結を甦らせていくことが、戦争を止めていく力になります。安倍政権打倒のストライキで、世界の労働者と繋がり、戦争を止めましょう!
※現在森田委員長は、全国の学生・労働者の仲間と韓国ソウルで開かれている、パククネ政権打倒を掲げた、全人民総蜂起の集会・デモに参加しています。昨夜、韓国からメールで届いた現地報告です!


道路も完全に占拠して集会とデモ!車道は完全に解放区になりました。
ハンサンギュン委員長も階級に守られ断固登場して発言!
撤収後、テレビをつけると特集されてました。最先頭では光化門への道をふさぐ機動隊車をものともせず殴り付けて引き回し、権力を完全に圧倒する戦闘が闘われてたようです!







日本のマスコミでも報道されました。

ソウルでデモ隊と警察衝突 労働改革、教科書で対立

http://www.47news.jp/CN/201511/CN2015111401001888.html
安倍政権は戦争法と一体で、原発の再稼働を進めています。

愛媛県・伊方原発3号機は、先月、国の再稼働のための審査をパス。愛媛県知事は「事故があったら国が責任をとってくれると言ってくれた」といって、同じく再稼働を認可しました。
しかし、再稼働を合意した後になって、国と愛媛県が共同で、11月8ー9日、1万5千人を動員した大規模な避難訓練を行ったのです。
その目的は、福島原発事故後、国が再稼働の条件として新たに義務付けた、「過酷事故の際の住民避難計画」の有効性を確かめる、というものです。

その避難訓練には、地元の住民、電力会社職員のみならず、自治体労働者、教育労働者、介護労働者、運輸労働者、警備労働者、消防、警察、自衛隊などなど、さまざまな職種からの参加が義務付けられ、全員が被曝を想定した訓練をやったのです。

この訓練の実施に反対する行動に、広島大学学生自治会も参加してきました。


(11/8朝 愛媛県庁前)

抗議行動を呼びかけたのは、愛媛県職員労働組合です。
職場の労働安全衛生を守らない、労働者の大量被曝を前提とした業務計画に反対し、知事に対しても再稼働を認めないよう要求し続けてきました。
そして、知事の再稼働の認可と、再稼働と一体の避難訓練に、「労働者も住民も被曝させてはならない」と、職場から渾身の抗議行動にたちあがったのです。



(広大生協労働組合の委員長も発言。愛媛県庁にきた内閣府の職員を弾劾)


自治体労働者は、そこに暮らす全ての住民の『安心・安全』を守るために、日々働いています。
その住民を危険にさらすような仕事、ましてや命や健康を奪うことは、たとえ国や県当局の命令であったとしても従わない。自治体労働者の誇りにかけた行動に、県内外から多くの人が感動し、いっしょに抗議にたちました。

抗議行動の様子は、NHK愛媛版のお昼のニュースでも報道されました。
http://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20151108/3200841.html


再稼働によって被曝を前提とした業務計画が進んでいる愛媛県下の労働者・住民と、戦争協力が始まっている大学・学生と、問われている問題はいっしょです。
安倍政権の進める政治と、現場から対決していくこと。
そのためにも、自分の労働あるいは学問・研究は、一体何のため、誰のためのものかをはっきりさせ、不当な上からの命令に、自分だけではなく、みんなの利益を守るために拒否してたちあがれるか、という問題です。

県職員の労働組合の闘いに学生もつづいて、広大から戦争協力拒否のストライキに立ち上がりましょう。






(国鉄千葉動力車労働組合HPより転載)

「ストライキで戦争止めよう」―東京・日比谷野外音楽堂に5700人


11・1集会&デモ(ダイジェスト版)

◆韓国から
パククネ打倒のゼネストに立ちあがっている韓国・民主労総から。自治体・鉄道労働者を先頭に、総勢29人が参加!


◆ドイツから
ベルリン都市鉄道の民営化に対し、ストライキで闘って阻止し続けている労働組合の委員長が来日し発言!

ほかにも、現在戦争のまっただ中のトルコから初めて参加。

◆日本から


◇「1047名解雇撤回闘争争議団」
「国鉄分割・民営化による不当解雇撤回」を掲げ約30年にわたって、国とJRの労働組合つぶしに負けずに闘い抜いてきた。正規雇用が減り、非正規雇用が増加。過労死・自殺者が後を絶たない。こんな社会の出発点である1987年国鉄分割・民営化を曖昧にさせず、労働運動再生の展望を示し続けてきた。


◇「動労総連合」
JR本体とJR関連企業で働く労働者の労働組合。外注化による会社の違い、正規と非正規の分断を乗り越えて一つの労働組合で闘っている。そして今、JR(JR関連)で働く青年労働者が、JRの御用労組を脱退し、ストライキで闘う動労総連合に続々と加盟し始めている。


◇非正規労働者の組合=「東京西部ユニオン鈴木コンクリート工業分会」
全員3ヶ月契約の非正規職場で労働組合をつくり、徹底的に闘い、不当解雇攻撃を裁判でひっくり返して職場復帰を果たした。先日、組合破壊攻撃のなかで亡くなった仲間の解雇無効の勝利判決も勝ち取り、「非正規でも闘えば勝てる」ことを示してきた。



◇学生代表 全学連委員長・齋藤郁真くん(法政大学)の発言


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